S0527学校教育課程論__科目最終試験_全6題セット

閲覧数1,680
ダウンロード数11
履歴確認

    • ページ数 : 6ページ
    • 会員880円 | 非会員1,056円

    資料紹介

    資料の原本内容 ( この資料を購入すると、テキストデータがみえます。 )

    ①学習指導要領の法的拘束力の有無について論じなさい。
    学習指導要領は、各学校と各教科で実際に教えられる内容とその詳細について、学校教育法施行規則の規定を根拠に定めている。教育課程の基準となる学習指導要領は、社会構造の変化とともにその時代に求められるニーズが盛り込まれ、変遷し現場に反映されてきた。
     戦後の学習指導要領制定以前は、カリキュラムや教科書の制定は生徒の興味から出発すべきで、国家が規定すべきではないと考えられていた。戦後昭和22年に学校教育法の公布に並行して、手引書的なものとして『学習指導要領 一般編(試案)』が作成された後、何度も改訂が繰り返されることとなるが、中でも昭和33年の改定は戦後の教育課程に重要な転機をもたらした。この改定より「試案」の文字が消え、「試案」から「告示」への転換がなされた。これによって学習指導要領の法的拘束性が強化されるようになる。
    しかしながら、学校の教育活動が全て拘束されるものではない。学習指導要領は教育活動の大筋の基準を示すものであり、具体的な教育活動は、この基準のもとに個々の教師の創意工夫に委ねられるところが多く、学習指導要領には、ある程度の弾...

    コメント0件

    コメント追加

    コメントを書込むには会員登録するか、すでに会員の方はログインしてください。