資料紹介
精神保健福祉論
「障害の概念について整理し、国際生活機能分類の意義について論じなさい」
All rights reserved.
資料の原本内容
精神保健福祉論
「障害の概念について整理し、国際生活機能分類の意義について論じなさい」
個人の障害は、傷病に起因することが多い。また、加齢によるものもある。障害は、生活するうえでの困難をもたらす要因ではあるが、その困難は各人によって異なる。同等の障害を有していている人が複数いたとしても、彼らの生活環境や主観的環境によって、生活上の困難はそれぞれ異なるのである。障害の概念は、その捉え方により違いが生じることが特徴なのである。
世界保健機関（ＷＨＯ)は、障害によって生じる生活課題を克服するためには、障害と環境の相互作用から理解する必要があるとの考え方に立ち、国際障害分類（ＩＣＩＤＨ）を作成した。国際障害分類は、１９８１年に国際障害者年を迎えるにあたり、１９８０年に発表された。
これは、障害を、①機能障害、②能力障害、③社会的不利の３つの次元に分けた。それぞれの詳しい分類を作ることで、障害構造を総合的に捉えようとしたものである。傷病により顕在化したものを①機能障害とし、そのことによって実生活上の活動や参加が制約されることを②能力障害ととらえた。そして、②能力障害によって社会的役割が果たせなくなることをもって③社会的不利とするものである。①機能障害から③社会的不利へ至るという、一方向の流れとなるというモデルである。
この捉え方に対しては、③社会的不利に至るうえで社会的な要素が欠けているという批判がなされた。③社会的不利という状況は、障害者本人の社会的ニーズと、彼をとりまく社会的環境の乖離によって決定されるものであるはずだからである。国際障害分類では、①機能障害を、生物学的な異常という観点で捉え、リハビリテーションを介して②能力障害を減少させ、③社会的不利を取り除いて社会参加を達成するという、医学モデルの立場をとっていると言える。
そこで、社会的な要素を考慮していないことが不十分とされ、見直しが進められた。１９９７年から、改定案としてＩＣＩＤＨ－２案が提案された。ここでは、障害の捉え方を生命活動としての側面、日々の暮らしの側面、人生・生涯といった３つに大別される生活の総体から捉えられるようになった。また、障害の範囲についても検討された。障害の範囲は、各国の政策や文化などに依拠するものであるため、障害のみを対象とするのではなく、生活に関わることのすべてを対象とすることとなった。つまり、対象となるのは障害者には限られないということである。
生活上の障害は、生活のなかの環境が大きく影響するという視点が強調される流れとなった。最終的には２００１年に、ＩＣＩＤＨの改訂版として、国際生活機能分類（ＩＣＦ）が、ＷＨＯ総会で承認された。
ＩＣＦの目的は、「健康とそれに関する諸状態を記述するための、統一的かつ標準的な共通言語と概念枠組みを提供すること」である。障害者だけではなく、すべての人々のあらゆる健康状態に関係した身体、個人、社会レベルでの生活状態が包括的に扱われる。障害は誰にでも当てはまる問題と位置づけられ、対象範囲は普遍的なものとされたのである。
国際障害分類における３つの段階は残されつつも、一方向への流れではなく、相互に関連するものであるというモデルが提示される。そして、それらは、中立的な用語に置き換えられた。①機能障害は「①心身機能・身体構造」と、②能力障害は「②活動」と、③社会的不利は「③参加」とされた。それぞれは、プラス点とマイナス点に分けられる。①心身機能・身体構造のプラス点としては身体的にできることであり、マイナス点としては機能障害（身体的にできないことなど）である。②活動のプラス点としてはできる活動であり、マイナス点としては活動制限（活動を行なうときに生じる難しさ）である。③参加のプラス点としては社会的観点でのできることであり、マイナス点としては参加制約（生活場面に関わるときに体験する難しさ）である。ちなみに、②活動は個人レベル、③参加は社会レベルと言える。
さらに、背景因子として、「環境因子」と「個人因子」が加えられた。これらは、上記３つの要素に対して、促進要因になったり障壁になったりする。もう一つの要素として、健康状態（変調または病気）があり、これは医学的なものである。
以上の６つの要素が、互いに影響を及ぼしあう。それらは構造図に落とし込まれる。要素を分けてそれぞれを記載することで、対象者の客観的理解が促進され、今後の支援に役立てられる。個人の能力の実際状況と環境条件との関係として捉えられるため、能力を向上させるための支援、環境を改善するための対策を立てるといった方策を検討するうえでの材料となる。
参考文献：
『精神保健福祉セミナー 4』、へるす出版
『精神保健福祉論 4』、中央法規
