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多額の借金にあえぎ、サラ金業者から再三の取り立てを受けていたＡは、まず、自分の時価１０万円の時計を、かつて芸能人Ｂが使用していた時計と称して、Ｃに１０万円で売却し、同日、さらに、Ｘ信販会社の会員としてクレジット・カードの発行を受けていたＡは、Ｘ信販会社の加盟店であるＹデパートにおいて、現金を得るための質草にしようと、代金支払いの意思も能力もないのにクレジット・カードを使用して約３０万円の電化製品を購入した。Ａの罪責を論ぜよ。
１、本問において①Ａは、自分の時計を、かつて芸能人Ｂが使用していた時計と称し、時価相当額でＣに時計を売却した。また、②Ａは代金支払いの意思も能力もないのにＸ発行のクレジット・カードを使用し、Ｙにおいて電化製品を購入した。
つまり本問において、Ａの行為①は真実に反する告知をして相手方を誤信させ代金を交付させたとして詐欺罪（刑法２４６条）、同じくＡの行為②はクレジット・カードの不正使用につき詐欺罪の罪責に問われるかが問題となる。
２、そもそも詐欺罪とは、人を欺いて錯誤を生ぜしめ、その錯誤による瑕疵ある意思に基づいて財物や財産上の利益を交付させる罪である。つまり...
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