日本の家電メーカーは顧客ニーズに適応するべきだ

閲覧数1,855
ダウンロード数1
履歴確認

    • ページ数 : 4ページ
    • 会員990円 | 非会員1,188円

    資料紹介

    資料の原本内容 ( この資料を購入すると、テキストデータがみえます。 )

    1.はじめに

    現在、日本企業、主に家電メーカーは苦行を強いられている。以前は終身雇用が保障されていたような企業が、赤字を抱え倒産の危機に瀕している。この現状について、主に新興国市場に注目して考える。
    2.世界の家電市場

    家電市場は現在、世界的な中流人口増加により、成長期にあるといえる。その一方で、この市場における技術や産業そのものが大きく変わろうとしている。

    まず、日本国内の市場を見てみる。するとエコポイントや地デジ化移行など、政府支援政策や低価格化により、一時は需要が拡大し、家電メーカーの業績も回復していた。しかし現在はこのような制度も終わり、営業利益も前年比を割る状態である。

    また、アメリカの企業であるアップルや韓国の企業であるサムスン電子、LGエレクトロニクスと比較すると、日本企業の国際競争力の低さが見えてくる。

    サムスン電子の売上高は113,575億円となっており、営業利益率も8%となっている。それに対して日立製作所ですら売上高は89,685億円で、営業利益率は2.3%となっている。また、アップルは売上高40,331億円で、営業利益率は27.4%となっており、もはや同...

    コメント0件

    コメント追加

    コメントを書込むには会員登録するか、すでに会員の方はログインしてください。